かぶとたいぞうです。
前にもご紹介しました通り、米国の住宅着工件数は、米国経済、ひいては世界経済のゆくえを占うのにとても重要な経済指標です。
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似鳥昭雄会長も注視している米国の住宅着工件数
ニトリホールディングスの似鳥昭雄会長は、常にこの指標を見て先行きを予想しています。前回のリーマンショックの時も米国の住宅事情の変化にいち早く気づき、景気後退予測を的中させました。私は当時似鳥昭雄さんのお話を直接聞く機会が多かったのでよく覚えています。似鳥さんが予想をよく当てるという話は、けっしてホラ話ではありません。私が生き証人です。
住宅建設が増えると、建設業のみならず、土木、建築資材、電気工事、家具、家電、その他消費財など関連する産業が全て伸びます。土木・建築がプラスの影響を与える産業はすそのが広いのです。
それで、住宅着工件数は近い将来の景気を占うバロメーターと言われております。
その米国住宅着工件数ですが、やはり少しずつ下がってきています。
上がったり下がったりのジグザグを描いているので分かりづらいですが、傾向としてはやはり下がっています。
米国の住宅着工件数は下がっている
２月の米国住宅着工件数は、予想121万件に対し、結果は116.2万件でした。予想比4％の減少です。
グラフの趨勢を見ても、上がって来た後、少し下がってきているように見えます。下がり始めたのは昨年の１２月です。
１つの指標で全てを予測するのは難しいですが、恐らく似鳥さんは今頃、今後の景気後退に備えて手を打っていることと思います。
経済は複雑で、なかなか予想通りにはいきません。他の要因で予想とはまったく逆の方向に進むこともしばしばあります。
しかし、住宅着工件数に関してだけは、私も重視している指標なので、今後も動きを注視していきたいと思います。
住宅着工件数の下がりが一時的なもので、今後上がっていくことも考えられます。しかし、今後も、ジグザグを描きながら、少しずつ下がっていくようであれば、いよいよ景気後退が近い可能性が高くなります。
ただし、過去のデータを見ても、住宅着工件数が下がりだしてから実際の景気後退までは１年くらいはかかりますから、あわてる必要はありません。じっくりと様子を見ましょう。
ごきげんよう。
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著者かぶとたいぞう拝。
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