かぶとたいぞうです。
インターネット上の情報は玉石混淆で、何が大事なニュースなのか、何が本当なのか分かりません。
しかし、株価を見ていると重要なニュースは見逃しません。今の米国株相場に大きな影響を与えているのはイランとイスラエルの火種です。そして、その火種が国際経済、国際関係に大きな影を落としているのです。
イスラエルvsイラン
イスラエルがイランに攻撃をしたとイランが主張しており、その報復のためにイランは近日中にイスラエルに攻撃を仕掛けると宣言しました。
米国の大統領はイランの攻撃は「近い」と言っています。米国はイスラエルの仲間なので、イスラエルがイランに攻撃されれば当然米国はイスラエル側につきます。英国もイスラエル側につくでしょう。
日本の総理は何をしに渡米したのか
そんな時に日本の総理大臣はどういうわけか渡米し「日米両国連携の重要性」をアッピールしています。イランに自衛隊でも出そうって言うのでしょうか。
岸田総理は、日本国内向けに渡米の成果をアッピールしたつもりなのでしょうが、こんな微妙な時期に余計なことを言うと抜き差しならぬことになります。開戦してから尻込みすれば、また「口だけ」と言われます。
米国の株価を見るかぎり、開戦の可能性はけっこう高いと思われます。
「有事の円」？
かつてはこんな時に日本円は上がりました。「有事の円」とか「安全資産への逃避」とかと言われたものです。しかしその神話はとっくに崩れて無くなりました。今は開戦前夜にもかかわらず日本円が下がっているのです。
円は誰にも相手にされず落ちて行く一方です。日本の地位も誰にも相手にされず落ちて行く一方なのではないでしょうか。
日米安保
岸田総理がいくら「日米両国連携の重要性」をアッピールしても、米国は安保のただ乗りとしか思ってないような気がします。
今までは金を出して帳尻を合わせていましたが、今の日本にはもう金がありません。かといって兵士を出すにも少子高齢化が進みすぎて戦力になりません。ジジイを何人戦場に出しても、口だけで動きませんし。
日本には観光産業しか残っていない
日本は早くライドシェアでも、何でも導入して観光で生きていくしかないでしょう。
インバウンドなら、円安はむしろ有利だし、年寄りでも外国人のお世話くらいならできると思います。
ネックになるのは、アパートの2年縛り、モバイル契約の煩雑さ、英語を話せる日本人の少なさですが、いずれもどうにかなります。
アパート、sim、英語
アパートは諦めて、ホテルのマンスリー契約でカバーすれば良いです。日本人と違い、欧米人の旅行は月単位ですから。
モバイルも、キャリアはもう頭が固すぎて相手にできないので、使い切りのsimをばらまけば良いでしょう。
英語はもう必要ありません。グーグル翻訳が代わりに全てやってくれます。
観光先導で農業、漁業、食品が盛り上がる
観光さえ盛り上げれば、農業、漁業、食品メーカー、食品加工業などが連動して成長するはずです。
観光と食べ物は連携しやすいので、日本の素晴らしい資産である食品を世界に売り込むチャンスになるのです。
ごきげんよう。
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著者かぶとたいぞう拝。
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