かぶとたいぞうです。
日本経済新聞によると、今年上期（1月〜6月）のS&P500の下落率は、6月22日の時点で21.1%安であり、上期としては1962年（23.5%安）以来、60年ぶりの大きさらしいです。
また、同紙は「当時は冷戦下で米ソの緊張が高まり、10月にはソ連によるキューバへの核ミサイル配備を巡って一触即発の事態だった。ロシアのウクライナ侵攻が世界に緊張をもたらしている今の状況と似ている」とも指摘しています。
60年前のキューバ危機時以来の株価下落とは驚いた
たしかにS&P500は今年の1月につけた最高値より2割以上下落して既に「弱気相場入り」しておりますが、60年前のキューバ危機時以来とは驚きました。
60年前と言えば、私が生まれて間もなくの頃ですから、一生に一度しか体験できないような事態に遭遇していると言えます。
2割超も下落したという実感がない
私はそんな大変な時期に、米国株に全力投資して、しかもぜんぜん焦っていないのですから、我ながら感心します。
そもそも私には2割超も下落したという実感がありません。
投資額は1.5倍になった
たしかに昨年末と比べると資産は減っています。
しかし、けっこう前から米国株を買っていたので、既にそうとう上がっているのです。また、円安のおかげでドル資産が膨張しています。だから日本円に換算すると今でも投資額の1.5倍くらいに膨れているのです。
長期投資家は焦っていない
半年前くらいから米国株を始めた人は大変な思いをしていると思いますが、もっと前から始めていた長期投資の人は、私同様それほど焦ってはいないと思います。
おそらく60年前のキューバ危機の時も同じで、長期投資家はそれほど焦らなかったと思います。そして米国株を持ち続けたおかげで、その後の値上がりの恩恵を受けたのだと思います。
株価が上がろうと下がろうと、私には関係がない
おそらく私は、米国株をほとんど売らずに一生を終えると思います。売ると配当が減るからです。
だから、私の保有株の時価が上がろうと下がろうと私には関係がありません。関係があるのは、私の株を相続する子どもたちです。
株価が上がっていれば税金をたくさん取られるし、上がっていなければ税金をそれほど取られません。
それだけの話です。
ウクライナ侵攻が不安
ただ、日本経済新聞が指摘するように、ウクライナ侵攻が不安です。戦況が悪化して思わぬ事態が起きたり、ズルズル長引いて世界が深刻な不景気になるのは心配です。
株価は今後の見込みで上がったり下がったりしますが、配当は企業の業績で決まります。
もし世界がとてつもなく不景気になり、ものが売れない時代になったら、私が保有する食品メーカー、生活関連メーカー、医薬品メーカーなども業績が落ちて配当が減るかもしれません。
不況に強い株ばかりではあるが
そうならないようにと、なるべく不景気に強い業種や会社を選んだはずですが、どうなるか分かりません。
私の保有する銘柄の中で、一番長い連続増配記録を持つプロクター・アンド・ギャンブルでさえ、連続増配年数は65年です。
2位のジョンソン・エンド・ジョンソンの連続増配年数は59年です。
60年に1度の株価下落なら
60年ぶりの事態が起これば、減配することだって無配になることだって起こらないとは限らないのです。
そうなると私の生活はままなりません。株を売っても安くしか売れないでしょう。
考えてもしかたない
でも、そんな事態になるような世界を想像したら、預金だってどうなるか分かりませんし、現金だって分かりません。不動産もどうなるか分かりません。
頼りになるのは備蓄した米か、自作する野菜だけのような気がします。
そんなことを考えても仕方ないから、そんな世界にならないよう祈るしかありません。
ごきげんよう。
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著者かぶとたいぞう拝。
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