かぶとたいぞうです。
ちまたでは、「老後資金が2千万円足りない」とか、「では、いくら必要なのか」とか、そんな話で持ちきりです。
老後資金が2千万円足りない
「年金だけでは足りないから、老後の資産運用は自分で何とかしなければならない」、ということは以前から言われていたことです。
しかし、改めて金融庁がそのことをレポートに表現したら、世間は大騒ぎするのですね。
結局は言い方が悪いと言うような話になっているようですが、言い方がどうであれ、足りないものは足りないのだから自分でどうにかしなければなりません。それが現実です。
「節約すれば暮らしていけない金額ではありませんが、暮らし方によっては1ヶ月につき5万円程度不足するケースもあるかもしれません」と玉虫色に表現すればすんなり通っていたのでしょうか。
老後資金・貯金はいくら必要か
これらの騒動を受けて、「老後はいくらの貯金が必要か」ということに関心を向けている人が多いようです。
さて、老後にいくらの貯金が必要でしょう。
実は、老後に必要な貯金額は条件によってぜんぜん違います。
もしまったく年金に入っていなく、返済の必要のない持ち家が無く、子供が独立していなく、収入が全くないなら、5～6千万円の貯金があっても足りないかもしれません。
1ヶ月12万円×12ヶ月×40年間で5760万円です。突発的な支出もあるでしょう。病気で入院するかも知れません。
年金、持ち家、不労収入
金額が少なくてもいいので年金があって、ローンの終わった家があって、何らかの印税的な収入がある人なら、貯金がゼロでも暮らしていけます。
年金や持ち家や印税的収入が貯蓄と同じ効果をもたらしてくれるのです。
何もない人を基準にして考えると、死ぬまでにもらう年金の合計、浮く家賃の合計、印税的収入の合計が貯金に相当します。
仮に老後40年生活するとして、
- 1ヶ月の年金受取額が7万円
- 浮く家賃が7万円
- 印税的収入が2万円
だとすると
- 受け取り年金合計は3360万円
- 家賃相当額合計も3360万円
- 印税的収入合計は960万円
合計で7680万円です。
つまり、これらの資産を持っている人（世帯）は、7680万円の貯金を持っているのと同じなのです。
年金も無く、持ち家も無く、不労収入も無いけど、1000万円の貯金を持っているAさん。
上で例示した金額の年金と持ち家と不労収入を持っていて貯金ゼロのBさん。
貯金の差は1000万円とゼロの差ですが、実はBさんの方が6680万円も多く持っていることになります。
住んでいる家は上の例のように、家賃が浮く分を貯金と見なします。それ以外の不動産を持っている場合は、時価で売った場合の金額を貯金と見なせばいいでしょう。
他に、払い込み済みの終身保険（入院保障付きなど）を持っている人は、相応の貯金額に匹敵します。
また、同じ保有金融資産でも、貯金と株式の長期投資では、将来価値が全く違います。
そこまで勘案すると複雑になっちゃいますので、年金、持ち家、不労収入、売却可能不動産、払い済み保険くらいを貯金と見なせばいいでしょう。
これらの資産を持っているか持っていないかでずいぶん違うのです。
これらの条件をかんがえずに「老後の貯金はいくら必要か」をいくら語っても、何の意味もありません。
ごきげんよう。
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著者かぶとたいぞう拝。
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